それは植田総裁の示したニューケインジアン・フィリップス曲線(NKPC)でも明らかだ。アベノミクスで激しく量的緩和をやった2013～19年にはほぼ横に寝ていた曲線が、コロナで100兆円の財政バラマキをやった2020年から急角度になり、22年のウクライナ戦争以後、激しいインフレになった。
最近のインフレは、黒田氏の考えていた期待インフレ率の上昇によるものではない（これは彼も認めた）。黒田日銀は、初期には毎年50％以上もマネタリーベースを増やしたが、市場に流通するマネーストックは次の図のように3％ぐらいしか増えなかった。
マネタリーベースとマネーストックの前年比増加率（％）日銀調べ
これは「ゼロ金利ではいくらマネタリーベースを増やしても、通貨需要が増えないとインフレにはならない」という日銀流理論の通りで、「マネタリーベースを増やせば期待インフレ率が上がってインフレになる」という黒田理論は反証された。
ところが2020年からマネーストックが激増し、前年比8％増になった。その最大の原因は、100兆円以上のコロナ対策である。コロナ補助金や給付金などのバラマキで資金需要が増え、インフレになったのだ。リフレ派も「期待派」も間違っていたが、ケインズは正しかった。
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