週刊東洋経済に載った白川前日銀総裁の寄稿が話題を呼んでいる。著書『中央銀行』では控えていた黒田日銀の評価が、慎重に言葉を選んで語られるが、ひとことでいうと、量的緩和は有害無益だったということだ。

物価目標未達の理由として、今日、消費税増税の影響や「適合的物価予想」が指摘されることが多いが、最終的に物価を決めるのはマネタリーベースであり(リフレ派)、中央銀行の期待への働きかけであるはずだった(期待派)。最近は物価を決めるのは賃金だという議論が有力になっている。[…]「デフレは貨幣的現象」の議論はどこに消えたのかという思いは禁じえない。

これは量的緩和の失敗を消費増税のせいにするリフレ派への皮肉である。彼らは2014年の3%増税だけで日本経済が失速し、量的緩和の効果が台なしになったというが、消費需要が足りなくなったら、日銀がもっとマネタリーベースを出せばいいのではないか。

それとは別に「期待派」と書かれているのが黒田総裁である。これはリフレ派の素朴な貨幣数量説とは違い、インフレ率がforward-lookingな予想で決まるというニューケインジアン理論だが、これも反証された。国民の7割はインフレ目標さえ知らないからだ。

無益だというのは予想されたことだが、量的緩和は予想以上に有害だった。いまだに「緩和が足りなかった」とか「財政バラマキが足りなかった」という人がいるが、むしろ緩和が事態を悪化させたのだ。

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