文春オンラインに掲載されたIOC（国際オリンピック委員会）のディック・パウンド委員のインタビューが大反響を呼んでいる。文春によると、彼はこう発言した。

――日本の世論調査では今夏の開催に8割が否定的だ。

「昨年3月、延期は一度と日本が述べたのだから、延期の選択肢はテーブル上に存在しない。日本国民の多くが開催に否定的な意見であるのは、残念なこと。ゲームを開催しても追加のリスクはないという科学的な証拠があるのに、なぜ彼らはそれを無視して、科学的なことはどうでもいいと言うのか。ただ『嫌だ』と言っているだけではないのか。開催したらきっと成功を喜ぶことだろう」

日本人だったら、開催を強行できる立場だったとしても「ご理解をお願いしたい」とへりくだるところだが、世界中の政府から陳情を受けるIOCの辞書には「謙虚」という言葉がないようだ。しかしIOCには、一方的に開催を強行する権限があるのだろうか。

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