地球温暖化で人類は絶滅しない

地球環境問題では、グレタ・トゥーンベリの「人類は絶滅の危機に瀕している」といった終末論が、政府や国際機関に大きな影響を与えるようになったが、著者はそういう終末論を科学的データで反証する。

著者は環境保護派だが、環境原理主義に反対し、原子力に賛成している。本書もその立場から年来の主張をまとめたもので、主なポイントは次のようなものだ。

• 地球の平均気温は上がっているが、異常気象は増えていない
  
• 先進国では炭素排出量が減少している
  
• 2003年以降、火災は世界中で25％減少している
  
• 世界の食糧生産は需要より25％多く、余剰は増え続ける
  
• 生物の大量絶滅は起こっていない

いま敵視されているプラスチックは自然破壊を減らした。たとえば50年ぐらい前まで、ビリヤードの玉やピアノのキーは象牙でつくられ、日本では海亀の甲羅で櫛やボタンがつくられていたが、今はなくなった。象や海亀の絶滅が止まったのは、それがプラスチックで代替されたからだ。

エネルギー密度を上げて環境を守る

「自然に帰れ」というのが環境団体のスローガンだが、自然の中で暮らすコストは高い。途上国では、電気も水もない自然の中で多くの人が暮らしている。その生活を改善したのは都市化によるインフラ整備である。かつて都市への人口集中で環境が悪化するといわれたが、現実には都市のエネルギー効率は高く、環境は改善した。

成長を否定する環境原理主義は豊かな国のお遊びであり、途上国をますます貧しくし、先進国との格差を固定する。途上国が求めているのは安いエネルギーで豊かになることであり、それが結果的には地球環境を守る。豊かな国ほどエネルギー効率が上がり、CO₂を出さなくなるからだ。

本書はエネルギー密度を上げることが環境破壊を防ぐと指摘する。これは環境原理主義者の推奨する「分散型エネルギー」とは逆である。途上国では毎年300万人以上が、室内で燃やす薪の煙で死んでいる。先進国でも、再エネのための森林伐採が最大の自然破壊の原因だ。

分散型エネルギーはエネルギー効率を高めてきた歴史を逆転させ、貧困と自然破壊をもたらす。本書のあげている例はアメリカだが、日本では限界はもっと明らかで、広大な森林を伐採する再エネは、固定価格買取がなくなると維持できない。

エネルギー密度を上げる最高の技術が原子力だが、これは多くの困難に直面している。その最大の問題は科学ではなく政治であり、理性ではなく感情である。環境原理主義者がキリスト教圏で大きな影響力をもつ原因は、その終末論的な教義と無関係ではない。