日経新聞で紹介されているロゴフのコラムがおもしろい。世界が1970年代のスタグフレーションに似てきたという話である。

1970年代のインフレの原因は一般には「石油ショック」だと思われているが、それはきっかけに過ぎない。ロゴフも指摘するように本質的な問題は財政赤字だった。アメリカ政府はベトナム戦争で大きな赤字を抱え、インフレ圧力が高まっていた。

そこにOPECの原油値上げで供給ショックが起こり、さらに財政支出を増やしたため、大インフレになった。これを抑制する役目のFRBには独立性がなかったので、不況の最中に金利を上げられなかった。このため世界にドルがあふれ、不況とインフレが同時に起こるスタグフレーションになった。

今の資源インフレは、OPECではなく先進国の脱炭素化が起こしたものだ。日経の藤井論説委員長も指摘するように、化石燃料を禁止する動きが世界的に強まっているため、油田や火力発電所が「座礁資産」になることを恐れて投資が減ったことが供給制約の原因である。

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日本経済新聞より

構造的な原因である政府債務は、1970年代とは比較にならないほど大きく積み上がっている。ベトナム戦争はアメリカだけの問題だったが、今の先進国では社会保障債務が一般会計より大きく、高齢化で労働人口が減るので長期的には金利も物価も上がる。そのきっかけが供給ショックだというのも70年代と同じだ。

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