アメリカ経済 成長の終焉 上
2010年代に先進国の直面している経済的な変化が単なる景気循環ではなく、資本主義の成熟による長期停滞だという説は、多くの経済学者に共有されつつある。これはリーマン後に始まった現象ではなく、1970年代から始まっていた。その原因は生産性の停滞だ、というのが本書の見方である。

これは直感に反する。一般には70年代以降、半導体やコンピュータの爆発的な技術進歩で生産性が上がったと考えられているからだ。しかし次の図のように1970年以降の生産性上昇率は2.82%から1.62%に下がり、中でも技術進歩の代理変数である全要素生産性(TFP)上昇率は、1920~70年のほぼ1/3に下がった。ソローのいうように「コンピュータはどこにでもあるが生産性統計の中にはない」のだ。

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この謎についての一つの説明は「IT革命は始まったばかりで、これから人工知能などのもっと大きなイノベーションが出てきて生産性が上がる」とか「情報通信のような社会インフラ(汎用技術)はある程度普及しないと生産性が上昇しないのでタイムラグがある」という楽観論だ。それが正しいなら、少なくともTFPは上昇傾向になるはずだが、次の図のように2010年代には、TFP上昇率はほぼゼロに戻った。

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すべての技術進歩が同じように生産性を高めるわけではない。21世紀にTFP上昇率が停滞しているのは、ITの技術進歩がGDP統計に反映されにくいからだ。PCやスマホで生活は快適になったが、物質的な生産が増えたわけではない。コンピュータはどこにでもあるわけではない。人はコンピュータを食べて生きることはできないからだ。

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