脱学校の社会 (現代社会科学叢書)
義務教育は英語でcompulsory education、つまり「強制的な教育」である。憲法26条では「すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ」と定めているので、親が子供に教育を受けさせるのは義務だが、子供が教育を受ける義務はない。彼らが画一的な学校教育を強制されていることが、学校の荒れる原因である。

それが必要かというのは昔からある疑問で、普通は「初等教育には外部性がある」といった理由で無償の義務教育が正当化されるが、実証的には支持されていない。本書はそれを一歩進め、強制的な学校教育を否定するものだ。原著は1971年だが、今その有効性は高まっている。ITの発達した現代で、子供を教室に集めて同じことを教え込む必要はない。

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