The British Industrial Revolution in Global Perspective (New Approaches to Economic and Social History)
世界史で教わる「産業革命」は、最近は評判が悪い。本書のタイトルも産業革命だが、教科書的な説明を数量経済史のデータでことごとく反証している。イギリス資本主義のエンジンになったのは18世紀の産業革命ではなく、17世紀の植民地経営の成功だった。その主役は勤勉なプロテスタントの資本家ではなく、海外でもうけたジェントルマンだった。

そして本書の最大の特徴は、従来の「ものづくり」史観を否定し、イギリス資本主義を育てたのは消費者だったとしていることだ。マルクス以来、当時の労働者は「生存最低水準」で労働力を再生産する賃金しかもらえなかったことになっているが、図のように18世紀のロンドンの賃金は生活費の4倍以上で、しかも急速に上がった。マルクスの「窮乏化論」による革命が挫折したのは当然だった。
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農村から都市に出てきた労働者は、消費者として成長を牽引した。彼らは飢えをしのぐ以上の商品――衣類や家具やガラスや金属製品などの贅沢品――を買うことができるようになり、これが「有効需要」になったのだ。特に紅茶と砂糖はイギリスの労働者に愛好され、朝食に砂糖を入れた紅茶を飲むことが習慣になった。

それまでの労働者は日曜には飲んだくれて月曜には二日酔いで休む「聖月曜日」という習慣があったが、紅茶のカフェインは目をさまし、砂糖は労働のエネルギーを早く摂取する効果があったので、イギリスの労働規律は改善し、労働生産性が向上した。そして砂糖は、世界商品としてイギリス資本主義を支えた。資本主義が消費文化を生み出し、消費文化が資本主義を生み出したのだ。

他方、このような成長経路に乗りそこなった中国やインドでは、賃金が生存最低水準を下回り、労働者は食糧以外の商品を消費しないため産業が成長しない…という貧困の罠に陥ってしまった。

この教訓は、長期停滞に入った日本にとっても重要だ。今まで成長を支えてきた輸出(外需)が当てにならない以上、内需を増やすしかないが、富の分配は消費性向の低い高齢者に片寄っており、消費の旺盛な現役世代の賃金は上がらない。ピケティのデータによれば、分配の平等になる時期には成長率も上がるというが、これからは成長のためにも社会保障改革が必要である。