ロイターが「日米の物価指数が逆転」と書いているが、これは誤りだ。

日米のコアCPI(太線)と総合CPI(細線)
図のように、日米の総合CPI上昇率は逆転(図では日本は1ヶ月遅れ)したが、この最大の原因は日本が原発を止めたことによるエネルギー価格の上昇だ。コアCPI(日本ではコアコア)は、米-日=2%のきれいな相関を保っている。これは偶然ではなく、国際金融市場で実質金利が均等化するように裁定が行なわれていると考えられる。

 予想インフレ率=名目金利-実質金利

なので、これは日米の長期金利の差(日0.6%、米2.7%)を反映している。世界的に実質金利は低下傾向で、今の日本では名目金利≒実質金利だ。アメリカはそれより2%ぐらい長期金利が高く、しかもシェールガスなどでエネルギー価格が下がっているので、総合CPIがコアCPIより低い。

ロイターもいうように、世界的な需要不足でdisinflationの傾向が出ているので、日本のコアCPIもこれから下がるだろう。総合CPIを上げるのは簡単だ。原発を止め続けて化石燃料を高く買えばいい。それで「デフレ脱却」しても、コアコアCPIの2%上昇を約束した岩田副総裁の首はつながらない。