アメリカ人の66%が天地創造を信じていると聞いて日本人は笑うだろうが、日本にも似たような人々は多い。たとえばけさの日経新聞に「量的緩和でもマネー回らず」という記事が出ている。本紙では「実体経済への効果はみえず、大量のマネーは短期金融市場にとどまったままだ。昨年12月の全国銀行の貸出残高(月中平均)は4年ぶりに減少に転じた」と書いている。しかし、これを読んでもリフレ派はこう答えるだろう:
さて、この処方箋は簡単だ。インフレ期待を起こせばいい。これほど簡単なことはない。日本銀行がお金をいっぱい刷り、これからも当分そうしますよ、といえばいい。いままでの日銀による金融緩和は、お金はとりあえず刷るけれどすぐやめますからね、と言い続けていたのでインフレ期待はまったく上がらなかったのだ。
「お金を刷る」のは日銀ではなく国立印刷局なのだが、まぁそれはいいとしよう。山形浩生氏は、量的緩和がきかないのは日銀の気合いが足りないからで、白川総裁が「絶対インフレにするぞ!」と宣言して緩和すればきくと主張するわけだ。

この命題は反証不可能である。日銀が彼らの「政策提言」を受け入れる可能性はまったくないので、この命題の真偽は実際に確かめようがないからだ。これを厳密に定式化してみよう。少しテクニカルな議論になるが、加藤涼氏の指摘するように、ニューケインジアン・フィリップス曲線より、t期の物価上昇率πtは次のようにあらわされる:

πt=EtαΣβiyt+i (i→∞)

ここでyt+1はt+i期のGDPギャップ、αとβiは定数、Etはt期のforward-lookingな予想で、長期的には現実と一致する。この右辺は無限の将来までのGDPギャップについての予想だから、遠い将来のyt+iが十分プラスであれば左辺もプラスになるので、いったんインフレになってGDPギャップがプラスになっても、金融緩和を持続するという日銀のコミットメントがあればいい。

つまりすべての永遠に生きる経済主体が合理的予想をもち、永遠に任期の続く日銀総裁が絶対に変更できないインフレ目標を設定して通貨を大量に供給すれば、人為的にインフレを起こすことができる。この仮定が現実に満たされるかどうかは実証の問題である。

これについては植田和男氏が実証研究で示しているが、実際の経済主体はbackward-lookingに予想を形成しており、日銀の金融政策についてもほとんどの人は知らない。つまりforward-lookingな予想を形成する基礎データさえ持っていないのだ・・・と説明しても、リフレ教の信者は「日銀理論だ」と否定するだろう。「神の存在を否定する人々のやった実験など信用できない」という原理主義者と同じだ。

このような問題は、科学哲学でデュエム=クワイン・テーゼとして知られている。すべての仮説は補助仮説を付け加えれば反証できない。たとえば天動説も、惑星の数だけ「補助仮説」をつければ成り立つ。リフレ説も「日銀に根性がない場合にはインフレは起こらない」という補助仮説を付け加えれば、反証できない。天地創造やリフレのような「バカの壁」は論理によって崩せないので、相手にしないのが最善の策である。