Free

クリス・アンダーソンの新著"Free"のプレビューがWiredの最新号に出ている。基本的な考え方は、前に紹介した「過剰の経済学」をくわしく展開したものだ。彼によれば、"free"には6つの類型がある：

1. Freemium：基本サービスは無料としてプレミアムで課金する
   
2. 広告：ウェブ上の評判（ページランク）を売る
   
3. 内部補填：携帯端末を「0円」で売って通話料で回収する
   
4. 共有：P2Pのように原価が無料のものをシェアする
   
5. 協働：DiggやYahoo Answersのように互いに労働を提供する
   
6. 贈与：オープンソースのように無料で与えて名声を得る

すべての基礎にあるのが、「価格は限界費用と均等化する」という経済学の原理である。ムーアの法則によって計算資源の価格が極小化したサイバースペースでは、情報の限界費用（複製費用）はゼロだから、その価格も遅かれ早かれゼロになる。競争が働く限り、それを避けることはできない。商品と価格が1対1に対応するという伝統的な市場のルールを、新しい経済原則が破壊してゆくのだ。

Comments

[1. ikedanobuo]

アクセスレポート
2月は29日しかなかったのに、108万PVを超えました。ビジターの数も、Sitemeterで見ると毎日2万人を超えています。
大学別では
1．東大
2．京大
3．東工大
4．阪大
5．早大
ほとんど偏差値の順に並んでいる感じですね。
企業別では、単体でリストアップするとベスト5のほとんどはNTTグループ（持株がトップ）ですが、それを除外すると
1．富士通
2．ソニー
3．NEC
4．東芝
5．NHK
DVD関連が多いのは、先月の特異性でしょう。
官庁では
1．総務省
2．衆議院
3．国土交通省
4．厚生労働省
5．財務省
衆議院が多いのには驚きました。民主党かな？

[2. x-accountant]

むしろ驚くべき点は
むしろ驚くべき事は、トップ大学・企業・官庁が軒並み大量アクセスしていると言う事です。日本の指導者層に読まれていることは、このblogの質の高さを物語るのでしょうが、同時に当然、日本の指導者層が勤務時間中に私的blogにかなりの頻度でアクセスしていると考えられるわけで、さすがにこれで良いのか？と少し感じます。
ところで、監査法人からのアクセスって無いですか？

[3. ikedanobuo]

アクセスレポート part 2
監査法人で多いのは、太田昭和ぐらいですね。アクセス制限がかかっているのではないでしょうか。
それより目立つのは、上にあげた大企業とあまり変わらない数で、ゴールドマン・サックスやラッセル・インベストメントなどの外資系証券からアクセスされていることです。日本で「ハゲタカ」を擁護する数少ないブログだからでしょうか。
メディアではNHKが断トツですが、以下は
2．日経BP
3．日経新聞
4．朝日新聞
5．東洋経済
新聞社が意外に少ないようにみえるのは、日中はオフィスにいないためだと思います。
海外からのアクセスは、コーネル大学、スタンフォード大学、ハーバード大学など、大学ばかりです。これは日本から行っているPhDコースの学生でしょうが、日本の地方大学より多い。

[4. bobby]

ニッチで行こう
私が企画中のウェブ在庫管理ソフトは、1の「Freemium：基本サービスは無料としてプレミアムで課金する」を検討しています。ただしプレミアム料金は、それなりに高額にして、採算が得られるだけの利益を確保しようと考えています。
ちょっと昔であれば、無料会員を数十万と集めて上場するか、会員ごと大手企業へ売り飛ばす事を考えたでしょうが、そういう夢物語の時代は去ったように思います。
ターゲットと考えている市場で一定の知名度を取るだけの無料会員が得られれば、あとはプレミアム会員からの収益で部門採算が取れるように、なるべくニッチでいようと考えています。普及すればするほど、競争が激しくなって、価格が限界費用と均等化する「その時」が近くなってしまいますから。

[5. snowbees2008]

投資銀行の情報モニター
＜ゴールドマン・サックスやラッセル・インベストメントなどの外資系証券からアクセスされていることです。日本で「ハゲタカ」を擁護する数少ないブログだからでしょうか＞
長銀ＯＢの箭内氏によると、ＧＳなどの投資会社は、膨大なリソースを利用して、例えば日本に関する情報をモニターして、分析している。したがい、上級幹部は、「日本の打つ手は、官民共に、予測可能だと。」ありうる話ですね。