ブロードバンド2.0

今インターネットで最大の話題は、YouTubeだろう。この奇妙な名前のウェブサイトは、去年できたばかりだというのに、今では1日7000万アクセスを超える巨大サイトに成長した。広告はAdSenseを貼り付けている程度だから、ビジネスとしては成り立っていないし、著作権法違反のコンテンツも多いので、いつまでもつかはわからない。しかし、ビデオ配信で世界中の注目を集めるという、ヤフーもグーグルもできなかったことを、こういう無名のサイトがなしとげたのは教訓的だ。

インターネットが「ウェブとメール以上のものになる」というのは、多くの人々が予想したことだが、たいていの人は(私を含めて)「次世代インターネット」は広帯域でビデオを流すものだと考えていた。その場合のコンテンツとしては、テレビ番組のようなものを想定し、インフラは光ファイバーを想定していた。しかしブロードバンド人口が2000万世帯を超えた日本でも、いまだにビデオ配信はビジネスとして成り立たない。むしろ新しいサービスは、ブログやWikipediaなど、ウェブの発展形として生まれてきた。YouTubeは、こうした「消費者生成メディア」の延長上にある。

こういう経験は、初めてではない。90年代後半、多くの音楽配信サイトができたが成功せず、爆発的な成功を収めたのは、大学生のつくったナプスターだった。またNTTを初めとする大企業がそろって参入し、大がかりな実証実験の行われた電子マネーは失敗に終わり、生き残ったのは「スイカ」など用途を特化したソニーの「フェリカ」だけだった。数年前に「日本発の国際標準」をめざして大規模なコンソーシャムの作られたICタグは、いったいどこへ行ったのだろうか?

この失敗の歴史が教えているのは、新しい技術にとって、政府や大企業が一致して推進するのは、悪い兆候だということである。Web2.0というバズワードに意味があるとすれば、それが「何でないか」ということだろう。ウェブとメールの次に来たのは、高品質・大容量のブロードバンドではなく、マイナーな情報の価値を高める「ロングテール」だった。ビデオ配信も、テレビを模倣するのではなく、YouTubeのようにユーザーからの情報を集積する「ブロードバンド2.0」として出発するのが正解かもしれない。

The Long Tail

The Long Tail: Why the Future of Business is Selling Less of More

Chris Anderson

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ロングテールの元祖による待望の新著。基本的な骨格は、著者が2004年に書いたWiredの記事と同じだが、その後Long Tail Blogなどで出された実証データによってロングテール現象を分析し、それをいろいろな角度から論じている。本書は、インターネットが経済システムに及ぼす本質的な影響を考える際の必読書となるだろう。

特に興味あるのは、著者がロングテールを静的な分布としてだけではなく、技術や市場とともに変化する現象としてとらえていることだ。前にも説明したように、ロングテールはベキ分布y=x-kで近似でき、これを対数グラフlog y=-klog xであらわすと、右下がりの直線になる。ベキ指数kは、この直線の傾きであり、これを変えることで分布の形が変わる。インターネットなどによる取引費用(特にサーチコスト)の低下は、テールの右端を伸ばし、その傾きをフラットにして、市場の重点をヘッドからテールへとシフトさせるのだ。

ロングテールのもう一つの特徴は、それが「自己相似的」だということである。これは、ロングテールがフラクタル図形であることを示している。たとえば音楽サイトのアクセス数のデータでは、ベキ分布は一つのジャンルをとっても見られるし、Aで始まる曲だけをとっても見られる。こうした細かい分類をすればするほどkは大きくなり、逆にカテゴリーをまとめてマクロに見ると、A、B、C...で始まる曲のアクセス数はランダム(正規分布)になる。全体に見られるkの値は、マクロとミクロの中間になる。

このmicrostructureはおもしろい。市場のデータを詳細に見れば見るほど、価格の動きを正規分布で近似する在来の経済理論とはまったく違う姿が見えてくるからである。こうした特徴は、同様にフラクタルを扱う経済物理学でも見られる。株式市場や為替市場において、日ごとの価格変動はランダムに近いが、分単位で見ると、特定の値に市場全体が引き寄せられるカオス的な動きが見られる(kが大きい)のである。いいかえれば、経済学の「均衡」の概念は、こうした本質的な複雑性を捨象したときに限って当てはまる近似的な現象だということになる。

この自己相似性は、ウェブのリンクなどに見られる「スケールフリー・ネットワーク」と同じである。その原因は、新たにリンクを張る場合に多くのリンクが張られているハブを選ぶ「優先的選択」というアルゴリズムにある。これはグーグルのPageRankと同じだから、その検索結果(ロングテール)がスケールフリーになるのは当然である。なぜか本書はこれにふれていないが、スケールフリー・ネットワークについてはシミュレーションなど膨大な研究があるので、こうした理論を使えば、著者のいうように「情報が過剰な時代の新しい経済学」が生まれるかもしれない。

ロングテールは、規格製品を大量に消費するよりも、多様な(自分に適した)商品を求める消費者の潜在的な欲求が、想像以上に大きいことを示している。20世紀の大量消費社会では、こうした多様性は圧殺され、画一的な商品を画一的なコマーシャルで押しつけるシステムができているが、それは個々の消費者の要求と商品をマッチさせるサーチコストが禁止的に高かったためである。「ムーアの法則」は、こうした情報コストを劇的に低下させ、マスメディアの役割も縮小するだろう。

これまで情報技術は、「ネットワーク外部性」によってヘッドとテールの格差(傾き)を拡大するという傾向が強調されてきたが、本書は逆に両者の格差は縮小すると予想している。実証データで検証してみなければ、経済全体の傾向はどちらかわからないが、少なくともアマゾンやグーグルの成功は、テールの側に新しいフロンティアがあることを示している。それは大衆消費社会の次の経済システムを垣間見せているようにも思える。

Who Controls the Internet?

Who Controls the Internet?: Illusions of a Borderless World

Jack Goldsmith, Tim Wu

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トム・フリードマンによれば、インターネットで経済はグローバルに一体化し、国境はなくなり、政府は無力になる――こういうビジョンは新しいものではない。1996年にJ.P.バーロウは、肉体も領土もないサイバースペースは国家から独立する、と宣言した。しかし、それから10年たった現在の状況が示しているのは、インターネットの世界でも各国政府は有効であり、国内法は必要だということである。

本書は、2人の若い法学者が、インターネットで起こっている現実を分析し、「ボーダーレス・ワールド」が幻想であることを実証したものだ。たとえばP2P技術は、知的財産権への挑戦とみられたが、Napsterは訴訟に敗れた。その後あらわれたKazaaは、本社をバヌアツに登記するなどして各国法の支配を逃れたが、ビジネスとして成り立たず、サービスを停止した。違法性の強いサイトには、大企業は広告を出さないし、クレジットカードの口座もつくれないからである。

サイバースペースで「評判」による自生的秩序を可能にしたようにみえたeBayも、大規模な詐欺事件が起こるようになって、内部に監視システムを設置した。さらに国際展開のなかで、各国法の違いによる事件(ナチ商品の販売禁止など)が起こるようになった。こうした紛争を解決するうえでは法秩序の安定性が重要であり、eBayが進出している26ヶ国はこういう基準で選ばれている。これはYahoo!の進出している27ヶ国とほとんど同じであり、両社とも(財産権の保護が弱い)ロシアを避けている。

インターネットは、ある意味ではリバタリアニズムの社会実験だった。それが世界規模の実験になってから10年たった結果は、主権国家から切り離された「独立空間」としてのサイバースペースは、可能でもなければ望ましくもないことを示している。日常的な秩序の大部分は、法律ではなく習慣的な規範や評判によって成立しているというリバタリアンの主張は正しいが、その秩序が政府の強制力なしで維持可能だという結論は誤りである。そうした日常的な規範を意図的に侵害する犯罪者が出現した場合の「ラスト・リゾート」としての国家の潜在的な役割は、想像以上に大きいのである。

第3回ICPFシンポジウム「ネットがテレビを飲み込む日」

「ブロードバンド大国」になった日本ですが、そのインフラを使ったサービスは、なかなか立ち上がりません。この最大の原因は、魅力的なコンテンツをブロードバンドで流すことがむずかしいからです。ワールドカップは、なぜインターネットで中継できないのでしょうか?この状況を変えるには、どうすればいいのでしょうか?

情報通信政策フォーラム(ICPF)では、このほど『ネットがテレビを飲み込む日』(洋泉社)という本を出しました。今回のシンポジウムでは、その著者5人をスピーカーとし、この本で提起した問題について、会場のみなさんとともに考えたいと思います。

スピーカー
 西和彦(ICPF代表)
 林紘一郎(情報セキュリティ大学院大学 副学長)
 原淳二郎(ジャーナリスト)
 山田肇(東洋大学教授)
モデレーター:池田信夫(ICPF事務局長)

日時:7月20日(木)18:30~20:30
場所:「情報オアシス神田」
    東京都千代田区神田多町2-4 第2滝ビル3F(地図

入場料:2000円
    ICPF会員は無料(会場で入会できます)

申し込みは、info@icpf.jpまで電子メールで(先着順で締め切ります)

グーグル:迷い込んだ未来

きのうのICPFセミナーは、グーグル日本法人の村上社長をまねいて話を聞いた。聴衆は、定員120人の部屋で満員札止め。話が終わった後も、30分以上も質問の列が続いた。村上さんも、今年に入ってからの日本でのブームの過熱には驚いていた。やはり『ウェブ進化論』がきっかけだったようだ。

グーグルは最近、いろいろなビジネスに手を出しているが、どれも「検索」に関連するものであり、アドホックに「多角化」しているわけではないという。グーグルのコアには技術があり、その本質はインフラ会社である。コンピュータ・センターには、普通のPC用のCPUやメモリやディスクを大量に組み合わせた「超並列コンピュータ」がある。その処理・記憶コストは、普通のPCよりもはるかに低く、これが目に見えないグーグルの技術革新だ。

ニュースになりそうなネタとしては、AdSense for Magazineというサービスを実験的に始めたという話があった。これは、雑誌の記事の余白に、その内容に沿った広告を入れるもので、同様にAdSense for Radioというのも始めたそうだ。同じ発想で、AdSense for Videoというのも考えているという。Book Searchも日本で実験を始めたが、新刊だけで、昔の本はOCRによる読み取りがむずかしいそうだ。

意外だったのは、「広告モデルに統一したい」という話だった。世間では、グーグルがビデオ配信などで手数料を徴収するようになったことを「ビジネスモデルの多様化」と評価する向きが多いが、グーグル自身にとっては、手数料は邪道なのだという。「ポータル」として長時間ユーザーを引き留めるつもりもなく、世界中の情報を整理し、すべての人々に無償で利用可能にするという企業理念が最優先だそうだ。

グーグルのいう「広告」は、従来の代理店が仕切る広告とは違うのではないか、という質問には、村上さんも、グーグルは電通のようになるつもりはなく、「ロングテール」の尻尾の部分に重点を置いているので、従来の広告とも競合しないという。私(司会)が「では『狭告』ですかね」と冗談でいったら、「それはいいですね」。

多くの人が質問したのは「グーグルのビジネスは維持可能なのか」といった話だった。これに対して、村上さんの答は「利益を上げることは、グーグルにとって最優先の問題ではない。株主は大事だが、それよりも企業理念のほうが大事だ」というものだった。これには、みんな納得していないようだったが、私の印象では、これがグーグルのもっとも重要な点だと思う。

企業を効率的に運営するためのひとつの指標が株主価値だが、それを最大化することが企業理念と一致するとは限らない。古典的な資本主義では、物的資本をコントロールすることによって企業を支配するので、資本の価値を最大化することが企業価値の最大化につながるが、情報産業のように人的資本や知識など無形の資産が重要な産業では、物的資本のみによって企業をコントロールすることはできない。

創業者のラリー・ペイジは日本が好きで、グーグルも日本企業の家族的な雰囲気を取り入れているという。物的資本よりも人的資本を重視するという点で、両者には共通点があるが、日本の会社が徒弟修業や年功賃金で従業員を囲い込むのに対して、グーグルは知的環境によって技術者を囲い込む。創造的で自由な仕事ができ、優秀な同僚がいるということが、その最大の企業価値である。

日本が、1周遅れでやっと「株主資本主義」に目ざめた今、グーグルは資本主義の次の時代のモデルを示しているのかもしれないが、それが何であるのかは、グーグル自身にもよくわからない。グーグルは「未来の会社が、まちがって現代に迷い込んだのかもしれない」という村上さんの感想が印象的だった。

追記:「グーグル八分」などの検閲をしているのではないか、という質問もあったが、削除については次の3項目を基準にしているそうだ:
  • 違法なサイト(幼児ポルノ、麻薬販売など)
  • クローラーをだますサイト(白地に白文字でキーワードを列挙するなど)
  • 名誉毀損などの訴訟で削除要求が認められたもの
個人情報の取得などをめぐって「グーグルはインターネットを支配しようとしているのではないか」という類の質問もあったが、村上さんは「すべて検索のなかで完結する話」と答えていた。経産省のやろうとしている「国産検索エンジン」にも「自由におやりになれば」とのことだった。こういう具体的な根拠もない「グーグル脅威論」が日本で根強いことには、私もうんざりした。

インサイダー取引はなぜ犯罪なのか(その2)

今月9日の「インサイダー取引はなぜ犯罪なのか」という記事には、たくさんのリンクやTBがついて、ブログでも話題になったようだが、意外に理解されていないのは、そもそもインサイダー取引が禁止されているのはなぜか、ということだ。以下は(前の記事では省略した)初歩的な解説なので、ちょっとくどい。知っている人は無視してください。

インサイダー取引が禁止されているのは、多くの人が素朴に信じているように、それが「詐欺」だからではない。だいたい「インサイダー取引」の定義さえ自明ではないのだ(インサイダー取引を説明する東証のパンフレットは50ページもあるという)。他人の知らない(未公開の)情報を使ってもうけることは、資本主義の鉄則であって、それが違法なら、世の中の企業秘密はすべて違法になる。

前にも書いたように、商品市場にも不動産市場にも、インサイダー規制はない。たとえば、サウジアラビアが原油の生産量を減らすという未公開情報を入手したトレーダーは、それがメディアで報道される前に、石油の買いを大量に入れるだろう。それで彼がもうければ、彼は優秀な相場師として賞賛されることはあっても、犯罪者とされることはない。機関投資家などの「玄人」が売買している分には、インサイダー取引は当たり前だ。事実、1980年代までの兜町ではそうだった。市場の話としては、ここで終わりである。インサイダー取引を禁止する自明の理由はない。

しかし証券市場が他の市場と違うのは、それが石油や不動産のような商品取引ではなく、企業の資金調達の場だということである。石油の相場がどうなろうと、世の中から石油がなくなることはないが、証券市場の参加者が少ないと、企業は十分な資金を調達できない。多くの「素人」が参加して証券市場の規模や流動性を高めることは重要だが、彼らと玄人の情報格差があまりにも大きいと、損失を恐れて素人は証券投資をしないだろう。したがって機関投資家と個人投資家を対等にするため、情報が公開されるまで取引を禁じるインサイダー規制ができたのである。

つまり「市場」にとってはインサイダー規制は有害だが、「資本主義」にとっては多くの投資家が資本市場に集まる必要がある。したがって市場に行政が介入することによって機関投資家の情報収集が制約される社会的コストと、それによって資本市場の規模が大きくなるメリットのどちらが大きいかが問題だ。これは理論的にはどちらでもありうるから、実証的な問題である。前回の記事でも補足したように、最近の実証研究によれば、インサイダー取引を禁止している国では、個人投資家の比率が高く、資本市場の規模と経済成長率には有意な相関があるから、証券市場の透明性を高めることは経済全体にとってプラスだと推定できる。

要するにインサイダー規制は、個人投資家を資本市場に参加させる「集客」の目的で設けられた規制なのである。磯崎さんの言葉でいえば、それはサッカーのオフサイドのように、それ自体はルール違反ではないが、それを許すとゲームがつまらなくなる(観客が集まらなくなる)からできた人工的なルールなのだ。だから47thさんも指摘するように、証券市場への行政の介入にはコストとメリットの両面があるということを「審判」が理解していることが重要だ。「ルール違反は厳罰に処すべきだ」という(それ自体は反対しにくい)建て前論によって、インサイダー取引の範囲が恣意的に拡大されると、証券市場の機能をかえって阻害することになりかねない。

追記:投資家の数が多いほどよい、というのは企業統治の観点からは必ずしも正しくない。昔の日本のように銀行が大口の融資をして企業をモニタリングする方式もありうるし、LBOでは投資家を減らす(負債に切り替える)ことによって企業を規律づける。ただ、資金調達がグローバルになると、銀行による規律は機能しなくなる。ここでアウトサイダーを「素人」と書いたのも必ずしも正しくなく、グローバルな市場では国内外の機関投資家の平等という意味もある。

ビジネスとしての社会貢献

世界第2位の大富豪、ウォーレン・バフェットが、その400億ドルにのぼる資産の85%を寄付することを表明した。しかも、その5/6はゲイツ財団に寄付するという。これによってゲイツ財団の資産は580億ドルと、全世界の途上国への公的援助の総額にほぼ等しい規模になる。

最近、こうした社会貢献への関心が高まっている。最近引退したシティグループの総帥、サンディ・ワイルも、14億ドルを「神との約束」に使うと表明した。Economist誌も指摘するように、社会貢献は公的援助にみられる「政府の失敗」を資本主義が補正する点で重要である。特に途上国への援助はあまりにも少なく、費用対効果の検証が行われていない。たとえば、2000年の九州沖縄サミットで「デジタル・デバイド」の解消と称して行われた日本政府の150億ドルの「IT支援」などは、公的援助の浪費の典型である。

ただ民間の財団の支出も、これまで費用対効果をあまり考えず、スポンサーの趣味で行われることが多かった。ビル・ゲイツがフルタイムで基金のマネジメントにかかわるという決定は、この世界に大きな革新をもたらすだろう。日本の税務当局は、いまだに社会貢献を道楽とみなし、寄付にきびしく課税する。これは、民よりも官のほうが正しい金の使い道を知っているという前提にもとづいているが、こうした偏見を打破するためにも、社会貢献をビジネスとして合理的に運営する必要がある。

ネットがテレビを飲み込む日

ネットがテレビを飲み込む日
池田信夫、西和彦、林紘一郎、原淳二郎、山田肇

Chapter 00
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情報通信政策フォーラムのメンバーの共著。「通信と放送の融合」の現状と課題を、通信、放送、著作権、メディア、技術といった色々な側面から論じる。特に一般の読者向けに、なるべくやさしく書いたのが特徴。

Neil Young

Living with War
Neil Young
Reprise

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ニール・ヤングの新譜だが、彼の公式ウェブサイトで全曲、ストリーミングで聞ける。このアルバムのブログもある。ブッシュ政権の政策に反発して、ほとんど数日で録音したというから、曲も演奏もラフだが、それほど悪くない。61歳になっても、こういう「青い」音楽をつくる精神的な若さには感心する。

彼の1970年の作品、After the Gold Rushが、私の初めて買ったレコードだった。そしてこれが今でも、これまで聞いたすべてのレコードのなかで、私のベスト・ワンである。ここには、タイトル曲のような繊細なフォーク・ミュージックと、"Southern Man"のような荒削りなロックが同居し、危ういバランスを保っている。アメリカン・ロックの青春時代を代表する作品だ。

一般には、次のHarvest(1972)がよく知られているが、これは音楽的にも劣るし、オーケストラをつけるなどのoverproductionで、曲が台なしになっている。むしろ幻の最高傑作は、両者の間に録音されたLive on Sugar Mountainとも呼ばれるライヴ・レコードかもしれない。これは発売前に海賊盤が大量に出回ったため、結局リリースされなかったが、"Sugar Mountain"は、曲として彼の最高傑作である。

Harvestが全米ヒット・チャートの第1位になってから、ニールは逆にコマーシャルな曲を拒否し、出来不出来の激しいアルバムを出すようになる。もう少しいいプロデューサーがついていたら、もっと完成度の高いアルバムができただろう。80年代以降は、音楽的にもつまらなくなったから、彼のもっとも完成されたアルバムは、1977年に作られたコンピレーション、Decadeである。

黒澤明vs.ハリウッド

db87a1b6.jpg黒澤明vs.ハリウッド―『トラ・トラ・トラ!』その謎のすべて

田草川弘

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黒澤が監督として起用されながら、撮影中のトラブルで降ろされた事件の真相を、米側文書も含む新資料で検証した本。黒澤の診断書や映画の契約書など、1次資料をもとにして、事件を微に入り細にうがって検証している。

映画についての日米の考え方の違いや、黒澤の人間性などがよくわかって興味深い。特に、彼が癲癇持ちだったという話は、初めて知った。なるほど、あの粘着質のリアリズムがドストエフスキーやゴッホと似ているわけだ。しかし、日誌や診断書などが生で何ページも引用されていたりして、やや冗漫だ。映画1本の話に480ページ以上もつきあうのは、黒澤ファンにはいいかもしれないが、ちょっと疲れる。






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